PLとBSの違いは？決算書の読み解き方についても解説

銀行に自社の業績を自信を持って説明し、コスト削減と成長投資のポイントを的確に見つけ出す。そして、勘ではなく、確かな数字に基づいて戦略的な意思決定を下す。そんな未来を想像してみてください。

損益計算書（PL）と貸借対照表（BS）の違いを理解することは、その未来に向けた最初の、そして最も重要な一歩です。

この記事は、単に2つの会計書類を定義するだけではありません。あなたの会社の財務健全性、収益性、そして真の現金を稼ぐ力を診断するための実践的なフレームワークを提供します。この記事を読めば、あなたはより効果的でデータに基づいた判断ができるリーダーになるでしょう。

会計士である必要はありません。この記事では、複雑な概念を身近なたとえ話や段階的な例を用いて解説します。あなたがすぐに自身のビジネスに応用できるよう、わかりやすさを徹底しました。

PLとBSの決定的な違い 「成績表」と「健康診断書」としての役割

PLとBSは、どちらも企業の経営状態を示す決算書の一部ですが、その役割と示しているものは根本的に異なります。この違いを理解する最も簡単な方法は、PLを会社の「成績表」、BSを「健康診断書」と考えることです。

PL（損益計算書）は、会社の「成績表」です。これは、一定の期間（例えば1年間や四半期）に、会社がどれだけ儲けたか、あるいは損をしたかを示す書類です。売上から費用を差し引いて利益を計算するため、会社の経営成績がわかります。時間の流れの中で業績を追うため、「動的（ダイナミック）」な書類や、期間を示す「線」にたとえられます。

BS（貸借対照表）は、会社の「健康診断書」です。これは、決算日など、ある特定の時点での会社の財産状況を示す書類です。会社が「何をどれだけ持っていて（資産）、誰にどれだけ返済義務があるのか（負債）」という財政状態を一覧にしたものです。

特定の一瞬を切り取った写真（スナップショット）のようなもので、「静的（スタティック）」な書類や、時点を示す「点」にたとえられます。

この2つの決定的な違いは、時間軸にあります。PLは「期間」の収益性を示し、BSは「時点」の安全性を示します。この違いを理解しないと、経営の落とし穴にはまる危険性があります。

例えば、PL上では大きな利益（黒字）が出ていても、BSを見ると現金がほとんどなく、返済期限の迫った借入金だらけという状況がありえます。これは、売上があってもその代金が未回収（売掛金）である場合などに起こります。利益は出ているのに、支払いに充てる現金がなくて倒産してしまう「黒字倒産」のリスクです。

PLという成績表だけを見て「業績は好調だ」と安心していると、BSという健康診断書が示していた危険信号を見逃してしまうのです。だからこそ、経営者はPLとBSの両方をセットで見て、会社の全体像を把握することが不可欠なのです。

決算書の読み解き方をマスターする BSとPLの基本構造

PLとBSの違いを概念的に理解したところで、次はその中身、つまり基本構造を読み解く方法を学びましょう。それぞれの書類がどのような要素で構成されているかを知ることで、数字の裏にある意味が見えてきます。

BSの読み方 「資産＝負債＋純資産」の黄金ルール

BSを理解する鍵は、「資産 = 負債 + 純資産」という黄金ルールです。この式は必ず成り立ち、左右の金額が常に一致（バランス）するため、BSはバランスシートとも呼ばれます。

この関係を、個人の住宅購入にたとえてみましょう。購入した3,000万円の家はあなたの財産である「資産」です。その購入のために銀行から借りた2,500万円の住宅ローンは、返済義務のある「他人のお金（他人資本）」であり「負債」にあたります。

そして、あなたが自分で用意した頭金500万円は、返済不要の「自分のお金（自己資本）」であり「純資産」です。

この場合、「3,000万円（資産） = 2,500万円（負債） + 500万円（純資産）」となり、バランスが取れています。BSはこれと同じ構造で、左側が「お金の使い道（何に投資しているか）」、右側が「お金の集め方（どうやって調達したか）」を示しているのです。では、会社のBSにおける各項目を見ていきましょう。

資産の部 会社が保有する財産

会社がどのように資金を運用しているかを示します。資産は現金化のしやすさによって、大きく2つに分けられます。

流動資産は、1年以内に現金化できる資産です。現金、預金、売掛金（未回収の売上代金）、棚卸資産（在庫）などが含まれます。この割合が高いほど、短期的な支払い能力が高いと判断できます。

固定資産は、長期間にわたって使用される資産です。土地、建物、機械、ソフトウェアなどが含まれます。事業の基盤となる資産ですが、過剰に持つと資金繰りを圧迫する要因にもなります。

負債の部 いずれ返済が必要なお金

他人から調達した資金で、返済義務があります。返済期限によって2つに分けられます。

流動負債は、1年以内に返済期限が来る負債です。買掛金（未払いの仕入代金）、短期借入金などが含まれます。

固定負債は、返済期限が1年を超える負債です。長期借入金や社債などが含まれます。

純資産の部 返済不要の自己資金

株主からの出資金（資本金）や、これまでの事業活動で稼いだ利益の蓄積（利益剰余金）などで構成されます。この純資産が多いほど、会社の財務は安定していると言えます。なぜなら、他人資本である負債と違い、返済する必要がないからです。

PLの読み方 5つの利益で儲けの質を見抜く

PLは、上から下に売上高から始まり、様々な費用を差し引いていくことで、段階的に5つの利益が計算される構造になっています。この構造を理解することで、会社が「どこで、どのように」利益を生み出しているのか、その「儲けの質」を見抜くことができます。

売上総利益（粗利） 商品やサービスの基本的な収益力

計算式は「売上総利益 = 売上高 – 売上原価」です。売上原価とは、売れた商品の仕入れや製造にかかった直接的な費用のことです。売上総利益は「粗利（あらり）」とも呼ばれ、商品やサービスそのものが持つ基本的な収益力を示します。

営業利益 本業で稼ぐ力

計算式は「営業利益 = 売上総利益 – 販売費及び一般管理費（販管費）」です。販管費には、人件費、家賃、広告宣伝費など、本業の営業活動に必要な経費が含まれます。営業利益は、会社が本業でどれだけ稼いだかを示す最も重要な利益とされ、企業の真の実力を表します。

経常利益 会社全体の日常的な収益力

計算式は「経常利益 = 営業利益 + 営業外収益 – 営業外費用」です。営業外収益・費用には、預金の受取利息や借入金の支払利息など、本業以外で経常的に発生する損益が含まれます。経常利益は、財務活動も含めた会社全体の総合的な収益力を示します。

税引前当期純利益 臨時的な損益を含めた利益

計算式は「税引前当期純利益 = 経常利益 + 特別利益 – 特別損失」です。特別利益・損失には、土地や株式の売却益、災害による損失など、その期にだけ発生した臨時的・例外的な損益が含まれます。

当期純利益 最終的な手残り

計算式は「当期純利益 = 税引前当期純利益 – 法人税等」です。すべての収益からすべての費用と税金を差し引いた、最終的に会社に残る利益です。この利益が、後述するBSの純資産を増やす源泉となります。

この5つの利益の「差額」に注目することが、経営分析の第一歩です。例えば、売上総利益は大きいのに、営業利益が極端に小さい場合、商品力はあるものの、人件費や家賃などの販管費が高すぎるという問題が考えられます。

また、営業利益は出ているのに、経常利益が少ない場合は、借入金が多く支払利息が経営を圧迫している可能性があります。このように、利益の各段階を比較することで、PLは単なる成績表から、経営課題を特定する診断ツールへと変わるのです。

点と線をつなぐ PL、BS、キャッシュフロー計算書（CFS）の連動性

PL（期間の成績）とBS（時点の財産）は、それぞれ単独でも重要ですが、本当の力を発揮するのは、この2つがどのようにつながっているかを理解したときです。そして、その「つなぎ役」として登場するのが、3つ目の重要な財務諸表であるキャッシュフロー計算書（CFS）です。

なぜ3つ目の書類が必要なのでしょうか。それは、PLの利益が必ずしも手元にある現金の増減と一致しないためです。PLは、取引が「発生した時点」で収益や費用を計上する発生主義で作成されます。例えば、商品を100万円で販売した場合、代金が未回収でもPLには100万円の売上が計上されます。しかし、会社の金庫にある現金は1円も増えていません。

この「利益」と「現金」のズレを埋めるのがCFSです。CFSは、実際に現金が「入ってきた」「出ていった」という現金主義に近い考え方で、一定期間のお金の流れを追跡します。PL、BS、CFSは、互いに連動しています。

PLの利益がBSを豊かにする

PLで計算された最終的な利益である「当期純利益」は、株主への配当などを支払った後、「利益剰余金」としてBSの純資産の部に蓄積されます。つまり、PLでの儲け（フロー）が、BSの財産（ストック）を年々増やしていくのです。

例えば、期首に純資産が1,000万円あった会社が、1年間で200万円の当期純利益を上げたとします。すると、期末の純資産は1,200万円に増加します。これがPLとBSの最も基本的なつながりです。

CFSがBSの現金の動きを説明する

CFSは、BSの期首の現金残高が、期末にいくらに増減したのか、その「理由」を説明する書類です。PLの当期純利益からスタートし、売掛金の増減や在庫の増減といった現金の動きを伴わない項目を調整することで、実際の現金の増減額を明らかにします。

この3つの書類の連動性は、単なる会計ルールではありません。それは、企業の価値創造サイクルそのものを表しています。企業はBS上の資産（工場や機械など）を使って事業活動を行い、PL上の利益を生み出します。その利益がBSの純資産を増加させ、財務基盤を強くします。

強くなった財務基盤（潤沢な現金）は、CFSで示されるように、新たな設備投資や事業拡大を可能にし、それが将来の更なるPLの利益につながります。この好循環を生み出すことが、持続的な企業成長の鍵です。

逆に、PLが赤字続きだとBSの純資産が減少し（これを「資本を食う」と言います）、投資余力がなくなり、企業は衰退の悪循環に陥ります。このダイナミックな連関を理解することこそ、戦略的な財務管理の核心なのです。

数字を力に変える PLとBSを使った実践的な経営分析

PLとBSの構造と連動性を理解したら、次はいよいよ、それらの数字を使って自社の経営状態を具体的に分析する方法を学びましょう。ここでは、会社の「安全性」と「収益性」を測るための、最も重要で実践的な分析手法を紹介します。

会社の「安全性」を測る 倒産リスクの評価

会社の安全性、つまり倒産しにくさを測るには、主にBSを使います。他人資本（負債）と自己資本（純資産）のバランスや、短期的な支払い能力を評価します。

自己資本比率 財務の安定性を示す最重要指標

計算式は「自己資本比率 (%) = 純資産 ÷ 総資産 (負債+純資産) × 100」です。総資産のうち、返済不要の自己資金（純資産）がどれくらいの割合を占めるかを示します。この比率が高いほど、借金への依存度が低く、財務的に安定している健全な会社と評価されます。

一般的に50%以上なら優良、10%を下回ると危険水域とされますが、この目安は業種によって大きく異なります。

流動比率 短期的な支払い能力

計算式は「流動比率 (%) = 流動資産 ÷ 流動負債 × 100」です。1年以内に返済が必要な流動負債に対して、1年以内に現金化できる流動資産がどれだけあるかを示します。つまり、短期的な支払いに対応できる余裕がどれくらいあるかを見る指標です。一般的に130%以上あれば安全、100%を下回ると資金繰りが厳しい状態と判断されます。

表1 業種別 自己資本比率の目安

自己資本比率を評価する上で最も重要なのは、自社の数字を同業他社と比較することです。大きな設備投資が不要な業種と、必要な業種では、理想的な自己資本比率が全く異なるからです。

業種	自己資本比率の目安
情報通信業	50% – 58%
製造業	45% – 51%
卸売業	38% – 42%
建設業	39% – 47%
小売業	35% – 45%
不動産業、物品賃貸業	32% – 39%
運輸業、郵便業	34% – 36%
宿泊業・飲食サービス業	14% – 36%
電気・ガス業	23% – 25%
出所：経済産業省、中小企業庁の調査データに基づき作成

例えば、自己資本比率が35%だった場合、宿泊業であれば非常に健全ですが、情報通信業であれば改善の余地がある、という判断ができます。この表は、自社の立ち位置を客観的に把握するための重要な物差しとなります。

会社の「収益性」を測る 本業で稼ぐ力の評価

会社の収益性、つまり「稼ぐ力」を測るには、主にPLを使います。売上からどれだけ効率的に利益を生み出せているかを評価します。

売上高営業利益率 本業の収益性を示す指標

計算式は「売上高営業利益率 (%) = 営業利益 ÷ 売上高 × 100」です。売上高に対して、本業の儲けである営業利益がどれだけ残ったかを示す、収益性分析の最重要指標です。この率が高いほど、本業の競争力が高く、効率的な経営ができていることを意味します。

表2 業種別 売上高営業利益率の目安

この指標もまた、業種によるビジネスモデルの違いを考慮して評価する必要があります。薄利多売のビジネスと、厚利少売のビジネスでは、目指すべき利益率が異なります。

業種	売上高営業利益率の目安
学術研究、専門・技術サービス業	10%前後
不動産業	9%前後
情報通信業	6% – 8%
製造業	4% – 5%
建設業	4% – 5%
小売業	2% – 3%
卸売業	1% – 3%
宿泊業・飲食サービス業	-1% – 8% (変動大)
出所：経済産業省、中小企業庁の調査データに基づき作成

例えば、営業利益率が4%の場合、小売業であれば平均以上で好調と判断できますが、情報通信業であれば、競合他社に比べて収益性が低い可能性が示唆されます。この表を使って、自社の「稼ぐ力」が業界水準と比べてどうなのかを評価し、具体的な改善目標を設定することができます。

【応用編】キャッシュフロー計算書で会社の本当の姿を知る

PLとBSの分析に慣れてきたら、最後にキャッシュフロー計算書（CFS）のパターン分析に挑戦してみましょう。CFSの3つの活動（営業・投資・財務）のプラス・マイナスの組み合わせを見ることで、会社が現在どのようなライフステージにあり、どのような戦略を取っているのか、その「本当の姿」を読み解くことができます。

営業活動CFは、本業での現金の出入りを示します。健全な企業はここがプラスになります。

投資活動CFは、設備投資や資産売却による現金の出入りです。成長企業は投資でマイナスになることが多いです。

財務活動CFは、借入や返済、増資などによる現金の出入りを示します。

この3つの組み合わせが、会社の戦略的な物語を語ります。

表3 キャッシュフローパターン別 経営状態診断

パターン (営業CF, 投資CF, 財務CF)	診断	アナリストの解釈
＋, －, －	優良（成熟）型	本業でしっかり現金を稼ぎ、その資金で将来への投資を行い、さらに借金の返済や株主への配当も行っている。最も理想的な状態。
＋, －, ＋	積極（成長）型	本業は黒字だが、それ以上に積極的な投資を行っているため、外部からの資金調達（借入や増資）でそれを補っている。成長段階にある企業によく見られる。
－, ＋, ＋	要改善（苦境）型	本業で現金が流出しており、それを資産の売却や新たな借金で食いつないでいる状態。事業の立て直しが急務であり、危険な兆候。
＋, ＋, －	事業転換（リストラ）型	本業で稼いだ現金と、不採算事業などの資産売却で得た現金を合わせて、借金の返済を急いでいる。財務体質の改善に取り組んでいる段階。
出所：各種分析手法に基づき作成

この表は、いわば会社の経営戦略のチートシートです。自社のCFSを見て、どのパターンに当てはまるかを確認するだけで、自社が置かれている状況を客観的に理解し、ステークホルダーに説明するための強力なフレームワークを手に入れることができます。

まとめ

本記事では、PLとBSの違いから、その構造、3つの財務諸表の連動性、そして実践的な分析方法までを網羅的に解説しました。最後に、自信を持って経営判断を下すために、重要なポイントを再確認しましょう。

• PLは「成績表」（期間の業績）、BSは「健康診断書」（時点の財産）です。この2つは役割が異なり、どちらか一方だけでは会社の全体像は見えません。両方をセットで見ることが不可欠です。
• PL・BS・CFSは連動しています。PLの利益がBSの純資産を育て、CFSがその間の現金の動きを明らかにします。この3つのつながりを理解することで、企業の価値創造サイクルを把握できます。
• 自己資本比率（安全性）や売上高営業利益率（収益性）などの分析指標は、必ず業種別の平均値と比較しましょう。コンテクストを理解して初めて、数字は意味を持ちます。

財務諸表は、会計士のためだけのものではありません。それは、ビジネスの共通言語です。PLとBS、そしてCFSを読み解くスキルを身につけることで、あなたは不確実な憶測や勘に頼る経営から脱却し、データに基づいた自信あるリーダーシップを発揮できるようになります。その力が、あなたの会社の未来をより確かなものにするでしょう。