働き方に対する価値観が変わりつつある近年、男性・女性問わずフリーランスとなる人が増えています。一口にフリーランスと言っても、仕事の種類はさまざまです。いずれにしても、フリーランスになるには各種手続きや注意点などを事前に把握しておくことが大切です。今回はフリーランスの定義や代表的な仕事の例、事前に知っておくべき注意点や必要手続きなど詳しく解説します。
目次
フリーランスとは？
「フリーランス」とは、会社や組織に所属せず個人で仕事を請け負う働き方のことです。基本的にはクライアントから求められる技術やコンテンツなどを単発契約で提供し、その対価として報酬を受け取ります。組織のしがらみにとらわれず、好きな場所で好きな時間だけ働けるといったメリットから、年々注目を高めています。ただし、仕事をもらうための営業から納品、請求作業などすべて自分の責任で完結しなければなりません。
後ほど詳しくご紹介しますが、フリーランスとして活動する人々の職種は多種多様です。代表的なものとしてはライター・プログラマー・イラストレーター・税理士などがあり、各々が自身の持つスキルを活かして仕事を請け負っています。「この職種でなければならない」という決まりはなく、どんな仕事でも個人で請け負っているのならフリーランスと名乗ることができます。
なお、「フリーランス（freelance）」は直訳すると「拘束されていない槍」という意味です。中世ヨーロッパ時代、組織に属さず個人で王や貴族と契約して戦争に臨んだ傭兵をフリーランサーと呼んだことが名前の由来と言われています。
フリーランスと個人事業主の違い
個人事業主とは税務署に開業届を出し、個人で事業を営む人のことを指す「税務上の呼称」です。法人化しておらず、反復・継続してその仕事を行っている人が個人事業主とされます。
一方、フリーランスとは先述の通り個人で仕事を請け負うという「働き方を指す言葉」です。個人事業主と法人化した個人のどちらも、働き方について尋ねられたときは「フリーランスとして個人で働いている」と答えられます。
そのため、法人か個人事業主かを知りたい人に対しては、どちらにも該当する可能性がある「フリーランス」という言葉は使わずに、法人か個人事業主かをはっきり答えるようにしましょう。
フリーランスから法人化は出来る？
フリーランスは個人事業主も法人も該当すると述べた通り、個人で仕事を請け負う人（フリーランス）も法人化することが可能です。最初から法人として事業を開始する人もいれば、最初は個人事業主として働き、事業が軌道に乗ってきたら法人化する人もいます。
個人事業主と法人の間には、税金や経費などに関して大きな違いがあります。
個人事業主が納める税金は所得税や住民税などですが、法人の場合は法人税・法人事業税・地方法人税・法人住民税などの税金を支払わなければなりません。法人税は課税所得に応じて税率が決まりますが、法人住民税は経営が赤字でも均等割を毎年支払うことが求められます。
経費については、個人事業主なら事務所の水道光熱費・家賃や消耗品代など事業に関わる諸費用の経費計上が可能です。法人は事業に関わる諸費用に加え、自分自身への給与も「役員報酬」として計上し、節税につなげることができます。
なお、法人化するとなれば法人としての登記や社会保険の加入、法人税の申告など煩雑な事務手続きが増えます。しかし法人は個人事業主よりも社会的信用が高いとされ、取引の幅が広がる、資金調達がしやすくなるなどのメリットを享受できます。
フリーランスが増えている背景
近年、会社勤めを辞めてフリーランスへ転向する人は増加傾向にあります。
その大きな理由のひとつとして、仕事に対する価値観の変化が挙げられます。近年は「仕事第一」という従来の価値観よりも、「ワークライフバランスを重視」という考えが浸透しています。その価値観に、時間・場所の制約がないフリーランスという働き方は相性が良いです。
また、フリーランスは実力の高さが収入に直結する働き方でもあります。実績やスキルが発展途上な段階では収入を得るのに苦労することもありますが、その反面スキル・責任感・仕事のクオリティが高ければ相応に多くの収入を得られます。クライアントは純粋にあなた自身の能力から仕事を評価して報酬を支払うため、会社勤めでは得られないやりがいを感じられることもメリットです。
上記の特徴からフリーランスは人気を集めており、今後もフリーランス人口の増加が予測されます。
なお、会社勤めには定年がありますが、フリーランスは何歳になっても続けられます。そのため会社を定年退職してから経験や人脈を活かし、個人事業を立ち上げるというケースも珍しくありません。
フリーランスの働き方の特徴
先述の通り、フリーランスは働く場所や時間が決められていません。クライアントの依頼通りに仕事を完了させられるなら、好きな場所で好きなだけ働くことができます。
しかしすべての従業員に仕事が振り分けられる会社とは違い、フリーランスは自ら行動して仕事を獲得しなければなりません。仕事を獲得したあとは、自分でスケジュールを管理しながら納期までに仕事をこなす必要があります。
報酬についても、フリーランスは案件によって金額や支払われるタイミングが異なります。そのため、案件ごとの報酬金額や支払い時期を把握しながら自身の収入を集計することが大切です。
フリーランスは会社や組織に縛られず自由に働ける代わりに、仕事上発生するすべての業務を自己責任でこなさなければなりません。
フリーランスの代表的な仕事の例
IT系
IT系はフリーランスの職種として代表的な分野で、専門学校または独学でスキルを身に付けて仕事に臨む人が多いです。具体的には以下のような仕事が挙げられます。
・システムエンジニア
・アプリ開発
・グラフィックデザイナー
・Webディレクター
・Webデザイナー
スマホやタブレットの普及拡大によりIT系人材の需要が高まり続ける現代において、優れたスキルがあれば高収入につながりやすい分野です。
クリエイティブ系
クリエイティブなコンテンツの制作を手掛ける分野です。IT系と同じく、スキルを身に付ける手段としては専門学校か独学が挙げられます。クリエイティブ系職種の具体的な例は、以下の通りです。
・イラストレーター
・フォトグラファー
・YouTuber
・作曲家
・ハンドメイド作家
副業としてクリエイティブ系の仕事を請け負っている社会人のフリーランスだけでなく、学業と仕事を両立させている学生フリーランスが多い分野でもあります。
ライティング系
雑誌やWebサイトなどに掲載する文章の執筆を仕事にする分野です。大学で文学を専攻して知識やスキルを身に付けた人もいれば、文章を書くことが好きで未経験から始めた人もいます。具体的な職種の例は、以下の通りです。
・ライター
・コピーライター
・編集者
・ジャーナリスト
・ブロガー
ライティング系の仕事はクラウドソーシングでも案件募集が非常に多く出回っており、他の分野と比較して参入のハードルは低いと言えます。しかし高収入を獲得するには、単純な文章力だけでなくSEOやWebマーケティングの知識も積極的に学ぶことが重要です。
コンサルティング系
専門性の高い分野に関して、企業や個人をサポートする仕事です。無資格でもコンサルティング系の仕事を得ることは可能ですが、知識の幅や同業者のネットワークを広げるなら資格を取得した方が有利となります。具体的な職種の例は、以下の通りです。
・経営コンサルタント
・ファイナンシャルプランナー
・セミナー講師
・心理カウンセラー
・フードコーディネーター
士業
士業とは「士」の付く仕事の俗称で、国家資格を必要とする職種が多いです。コンサルティング系よりもさらに専門性が高く資格取得が難しいため、基本的に報酬水準も高い傾向にあります。具体的な職種の例は、以下の通りです。
・弁護士
・税理士
・司法書士
・会計士
・土地家屋調査士
その他
その他にも、以下のように特殊なスキルを活かした仕事をするフリーランスがいます。
・探偵
・声優
・占い師
・モデル
・ドローン操縦士
フリーランスにおける職種は、人々が持つ才能の数だけ存在します。事業を始めるハードルの高さや案件の獲りやすさなどは異なりますが、フリーランスならどんなスキルでも仕事として活かすことができます。
フリーランスの注意点
案件は自力で獲得しなければならない
フリーランスで活動するにあたって特に注意したい点が、「営業」です。フリーランスの中には過去の仕事で得た人脈を活かして案件をもらう人もいますが、基本的には何もしなくても案件が降ってくるわけではありません。
企業に直接営業をしたり、クラウドソーシングで案件に募集したりと自主的に動いて案件を獲得する必要があります。しかし特定のスキルを持っていても営業力がなく、フリーランスとして続かない人は多いです。
自己管理能力は必須
フリーランスはどんな仕事をするか、いつ・どこで・どれくらいのペースで仕事に取り掛かるかなどに制限がありません。自由度の高さはメリットですが、その反面自分でスケジュールを管理しながら仕事を進めていく必要があります。
1人で黙々と取り組むような仕事が苦手な人は、思うように作業が進まないといった事態に陥りかねません。
煩雑な事務作業もすべて自分で行わなければならない
仕事だけでなく、開業に必要な手続きや確定申告の書類作成・提出もすべて自分で行う必要があります。
フリーランス（個人事業主）として独立した場合、年間の事業所得が48万円を超えると確定申告をしなければなりません。しかし、フリーランス（個人事業主）は確定申告の時期になったら確定申告書や青色申告決算書などの書類をすべて自分で用意のうえ提出します。
確定申告の場合、資金に余裕があれば税理士のサポートを受けても良いでしょう。余裕がなければ、経理関係の書類作成をサポートしてくれる会計ソフト・クラウドサービスを活用して事務作業の負担を抑えることが大切です。
収入が安定しない場合が多い
自身の営業力や自己管理能力に関係するポイントでもありますが、フリーランスは会社勤めの頃と違い安定した収入が約束されていません。受注した案件の数や内容によって収入が毎月変動したり、クライアントの意思で契約が打ち切られる可能性もあります。
フリーランスとなるにあたって、クライアントとの契約や収入の目処を立てないままいきなり独立することはおすすめできません。まずは本業を続けながらフリーランスの仕事を始め、収入が増える見通しが立ってから独立する方が安心です。
社会的信用性が低い
会社勤めと違い、安定した収入が保証されていないフリーランスは社会的な信用性が低いと見られやすいです。そのため、会社勤めのころ以上に収入を得ていてもローンやクレジットカードの審査に通らないことがあります。
ローンを組んだり、クレジットカードを作ったりしたいと思う場合は独立前に済ませておくことをおすすめします。
インボイス制度を理解しておく
インボイス制度は、2023年10月1日から新しい消費税の仕入税額控除の方式として開始される制度です。正式名称は「適格請求書等保存方式」といい、所定の記載要件を満たした請求書を保存をすることで、消費税の仕入税額控除を受けることができます。法人でも個人事業主でもインボイス制度に対応する必要があります。
消費税の仕入税額控除を受けるには「適格請求書発行事業者」の登録が必須です。また、適格請求書発行事業者同士の取引でないと控除を受けることはできません。こういった影響から、適格請求書発行事業者に登録しない場合は仕事が減るなどの影響があるなどと予想されています。適格請求書発行事業者に登録するかどうかを考えておく必要があります。
インボイス制度についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
参考コラム
：インボイス制度とは？個人事業主にも発生するのか？対処法を解説
：【消費税免税者向け】インボイス制度って？制度導入後の影響や課税事業者・免税事業者それぞれが取るべき対応についても解説！
フリーランスとなる際にやるべきこと
フリーランスに必要な手続きを把握しておく
勤め先の会社を退職し、フリーランス（個人事業主）になる場合は以下のような手続きが必要です。
・健康保険関係
・国民年金への切り替え
・開業届の提出
・青色申告承認申請書
上記の各手続きには期限が設けられていますが、いずれにしても期限切れによる罰則はありません。ただし健康保険の手続きが遅れると、医療費を全額自己負担することになります。また、青色申告承認申請書の手続きが遅れると青色申告特別控除や赤字の繰り越しといった恩恵を得られなくなるため注意が必要です。
各種手続きについての詳細は、後ほど詳しく解説します。
仕事ができる環境を整える
現代のフリーランスにおいて、PCやインターネット環境は必須です。他にもGoogleアカウント・SNS・クラウドソーシングのアカウント登録も済ませてすぐに使えるよう準備しておきましょう。クライアントにもよりますが、仕事上のやり取りは「ChatWork」というチャットツールを利用する企業が多いため、あわせてアカウント登録をしておくと良いでしょう。
人と直接会うことが多い仕事の場合は仕事用の名刺を作っておきましょう。
事前にクレジットカードやローンの審査を行っておく
先述の通り、フリーランスは会社員よりも社会的信用性が低く見られがちです。そのため、フリーランスになってからではクレジットカードやローンの審査が通りにくくなります。仮にローンの審査に通ったとしても、融資を受けられる金額が低くなるケースもあります。
クレジットカードを作りたい、マイホームや車をローンで購入したいと考えている方は、会社員である間に審査を済ませておきましょう。
独立後は「複式簿記」をつける
青色申告をする場合、「複式簿記」という形式で帳簿をつける必要があります。単式簿記とは違い複雑な形式なので、ある程度の専門知識が必要です。
事前に複式簿記の勉強をしておくか税理士に依頼しても良いですが、それには手間や費用がかかります。労力や金銭的な負担を軽減しつつ自力で複式簿記をつけるなら、青色申告用の会計ソフトやクラウドサービスの活用がおすすめです。
フリーランスの手続き関係一覧
健康保険関係
会社を退職する場合、健康保険に関して以下のどちらかを選ぶ必要があります。
・会社の社会保険を任意継続する
・国民健康保険に加入する
扶養している家族がいる場合、社会保険を任意継続した方が保険料は安くなる場合があります。ただし社会保険を継続できる期間は最大2年間であること、保険料の納付期日が遅れると途中で資格を喪失することがあるため注意が必要です。
なお、社会保険を任意継続する場合の申請期限は退職日の翌日から20日以内、国民健康保険の加入申請期限は退職日の翌日から14日以内です。
国民年金への切り替え
フリーランス（個人事業主）は給与所得者ではないため、厚生年金ではなく国民年金へ切り替える必要があります。厚生年金の脱退手続きは会社で行ってもらえるため、退職を証明できる書類を持参して役所で加入手続きを行います。国民健康保険に加入する場合は、一緒に加入手続きを済ませておくと後で手間になりません。
国民年金への切り替え期限は、退職日の翌日から14日以内です。
開業届の提出
個人事業主のフリーランスは、税務署に開業届を提出して開業を知らせる必要があります。提出しなくても特に罰則は科されませんが、個人事業主であることを証明できたり、青色申告で節税ができたりといったメリットがあるため済ませておきましょう。
なお、開業届を出すと失業手当を受給できなくなる点には注意が必要です。仕事を失っても失業手当に頼らなくて済むよう、独立前にある程度の貯金や収入の目処は立てておきましょう。
開業届の提出期限は、開業から1ヵ月以内です。
青色申告承認申請書
開業届と一緒に青色申告承認申請書を提出すれば、青色申告が可能になります。青色申告は書類作成が難しいものの、「白色申告よりも特別控除額が大きい」「赤字の繰り越しが可能」といったメリットがあります。
青色申告承認申請書の提出期限は、開業から2ヵ月以内です。また、青色申告の承認を受けようとする年の3月15日までが提出期限と定められています。そのため、当年の3月15日を過ぎて提出すると当年度分は白色申告になり、翌年度分の確定申告から青色申告ができるようになります。
適格請求書発行事業者登録
インボイス制度は2023年10月1日から始まる制度ですが、適格請求書発行事業者登録のための申請書提出は既に始まっています。2023年10月1日から適格請求書発行事業者となるためには2023年3月31日までに申請書を提出する必要があります。
申請書の提出先は納税地を所轄する税務署長になります。登録用紙は国税庁のWebサイトからダウンロードして入手可能です。また、e-Taxによる登録申請手続きもできます。
参考コラム：フリーランスの消費税を徹底解説！免税の基準や計算方法、インボイス制度の影響についてもご紹介
フリーランスが仕事を獲得するための方法
フリーランスを募集している企業に応募する
一般的に求人サイトはアルバイトや正社員などの雇用形態で従業員を募集している企業がほとんどですが、中にはフリーランスを募集している企業も掲載されています。数は少ないですが、1度は複数の求人サイトでフリーランスも応募可能な求人情報を探してみると良いでしょう。
また、募集要項に「フリーランス」とは記載されていなくとも、求人情報を出している企業に問い合わせるという手もおすすめです。アピール次第では仕事を獲得できる可能性があります。
求人サイトでは応募したい求人情報が見つからない、直接問い合わせてもなかなか仕事につながらない…という方は、クラウドソーシングを活用してみましょう。近年のフリーランス人口の増加に伴い、クラウドソーシングで仕事の募集がかけられている職種も増加傾向にあります。毎日のようにチェックして、気になる案件があれば早めに応募をしておくことがコツです。ただし、クラウドソーシングで案件を受注すると報酬から手数料が差し引かれるため、注意しましょう。
外部に向けて自分を積極的にアピールする
TwitterなどのSNSでは、さまざまな企業が案件募集の投稿をしていたり仕事に協力してもらえるフリーランスを探していたりします。日頃から専門分野の情報発信や実績のアピールを積極的に行っていれば、そういった企業の目に留まり仕事の獲得につながる可能性があります。そのためには、プロフィールを充実させて自分がどのような人物であるかを明記することが大切です。
実績をある程度積むことができたら、ポートフォリオの作成もおすすめです。ポートフォリオは自分のスキルや実績を分かりやすくアピールすることができ、今後の営業活動にも役立ちます。ブログやオリジナルのWebサイトなど、自分に合った方法で作成しましょう。
また、セミナーや交流会に参加して人脈を広げるのもひとつの手です。同じ分野で活躍しているフリーランスと交流して情報を交換すれば、仕事を獲得できるチャンスが増えます。
自分の職種とは関わりがない分野のセミナーにも、行ってみる価値はあります。場合によっては、特定のスキルを持つ人材を探している経営者と出会えるからです。自分のスキルとマッチしていればアピールにより仕事を獲得できる可能性があります。
フリーランスはただ日々の仕事をこなすだけでは、思うように人脈を広げられません。自分から人の集まる場所へ足を運び、「横のつながり」を増やすことが大切です。
継続的に仕事を獲得するための努力も忘れない
フリーランスの仕事はクライアントの意向によって単発で終わることもあれば、長期的に継続発注をしてもらえることもあります。クライアントとの相性や案件の条件が自分に合っているなら、継続的に仕事をもらうための努力も心がけましょう。
それには、クライアントが求める以上のクオリティで成果物を仕上げることが大切です。納期よりも早めの納品を意識する、成果物は丁寧に制作してクオリティが上がるようにするなどの工夫でクライアントの満足度を高めましょう。
もちろん、仕事上の連絡は遅くとも24時間以内にする、納品後のフィードバックは素直に聞き入れて次回に活かすといった基本的なポイントも押さえておきましょう。当たり前のことに思えますが、意外にも基本的なポイントを押さえられていないフリーランスは珍しくありません。
また、納品物の修正依頼がきた場合はできる限り迅速に行いましょう。クライアントの困りごとを適切にフォローアップすることで、信頼性が上がり継続的な仕事につながります。
フリーランスに向いている人の特徴
オンとオフをしっかり切り替えられる人
フリーランスの仕事は自分のペースで進められる反面、毎日のように仕事を頑張りすぎてストレスを溜めてしまったり、逆に気持ちの緩みから仕事が進まなくなったりすることがあります。オンとオフの切り替えを意図的に行える人ほど、フリーランスでも仕事を効率的に進めやすくなります。
スケジュール管理ができる人
フリーランスになると、仕事のボリュームは自分の裁量で調整する必要があります。毎月の収入・仕事量・納期までの日数・体力と休日のバランスなどさまざまなポイントを考慮しながら、先を見据えたスケジュール管理をしなければなりません。そのため、計画的なスケジュール管理が得意な人はフリーランスに向いています。
お金の管理が得意な人
毎月の収入や必要な経費な計算も、フリーランスに必要な業務のひとつです。会社では総務や経理担当がしてくれるお金の管理も、自己責任で行わなければなりません。毎月どのくらいの収入が必要で、経費はどれくらいかかるのかを計算しながら適切にお金を使える人でなければ、フリーランスとして続けていくことは難しいです。
自身のスキル向上に積極的な人
安定よりも変化を望み、より広い領域に手を伸ばして経験を積むことができる人は将来的に仕事を獲得しやすくなります。そのため、仕事を淡々と続けながら現状を維持するよりも、「日頃の仕事からどんなことを学べるのか？」「今の経験を活かして他の分野にも挑戦できないか？」を意識できる人の方がフリーランスとして成功しやすいです。
自己主張やコミュニケーションが得意な人
フリーランスはただ待っているだけで仕事を獲得できるわけではありません。SNS・クラウドソーシング・直接の営業・交流会などあらゆる手段で自分から仕事のタネに近づき、自分の存在をアピールする必要があります。そのため、第三者との交流も苦にならずコミュニケーションが上手な人はフリーランスに向いています。
自分で考えて行動できる人
会社勤めとは違い、フリーランスは仕事に関して困ったことがあっても頼れる人がいません。そのため、何が起きても解決に向けて自分で考え行動できる人でなければフリーランスを続けていくことは難しいです。逆に、「人から指示されるより何事も自分で判断できる方が気が楽」と考える人であればフリーランスはおすすめです。
1人でも苦にならない人
基本的に、フリーランスは仕事を1人でこなし続ける毎日が続きます。上記にもつながるポイントですが、1人でも孤独感を覚えない人や1人でしっかりと困難に立ち向かえる人はフリーランスに向いています。
まとめ
フリーランスとは、会社や組織に属さず個人で仕事を請け負うという「働き方」を指す言葉です。その定義に当てはまるなら、法人でも個人事業主でもフリーランスを名乗ることができます。一口にフリーランスと言ってもその職種は多岐にわたりますが、代表的な分野としてはIT系やクリエイティブ系が挙げられます。なお、会社員から転向する場合はさまざまな手続きが必要になるため、早めに済ませることを心がけましょう。仕事として活かしてみたいスキルがあり、なおかつスケジュールやお金の管理、コミュニケーションが得意な人や1人きりで仕事をしても苦にならない人は、フリーランスに挑戦してみてはいかがでしょうか。
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本記事でも解説した通り、フリーランスを続けていくには収支を計算しながらお金を適切に管理する必要があります。とはいえ、日々の仕事が忙しくなればお金の管理に手が回らないといった事態に陥る可能性も考えられます。
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