貸借対照表（バランスシート）とは？項目や見方を分かりやすく解説

貸借対照表（バランスシート）とは、ある一定のタイミングにおける会社の財務状況を「資産・負債・純資産」の3つの項目を使ってまとめた書類です。本記事では、貸借対照表の項目や見方についてわかりやすく解説します。

財務三表とは

財務三表とは、以下の3つの書類を指します。

• 貸借対照表（バランスシート）
• 損益計算書
• キャッシュフロー計算書

会社が事業を運営する上では、1年間の財務状況をまとめた財務諸表（決算書・計算書類）を作成する必要があります。財務諸表にはいくつかの書類がありますが、特に重要視されるのが、上記に挙げた財務三表です。

貸借対照表（バランスシート）とは

貸借対照表は、決算日や四半期決算日といった特定のタイミングにおける会社の財務状況をまとめた書類です。資産・負債・純資産の3つの項目について、その金額や内訳を把握するために作成されます。

貸借対照表は英語でBalance sheet（バランスシート）と呼ばれ、その略称から「BS」や「B/S」と表記されることがあります。

損益計算書とは

損益計算書とは、事業年度や四半期といった一定期間における損益についてまとめた書類です。会社の収入と支出を把握するために用いられます。

損益計算書は英語でProfit and loss statement（プロフィット・アンド・ロス・ステートメント）と呼ばれ、「PL」「P/L」と表記されることもあります。

関連リンク：損益計算書（PL）とは？見方と利益5つのチェックポイントを解説

キャッシュフロー計算書とは

キャッシュフロー計算書とは、事業年度といった一定期間における現金の動きについてまとめた書類です。現金が動いた理由やその金額について把握できます。

関連リンク：キャッシュ・フロー計算書とは？基礎知識や読み解き方を徹底解説

貸借対照表の見方

貸借対照表は、左側に資産を、右側に負債と純資産を記載します。また、左側と右側の合計金額は必ず一致します。貸借対照表をバランスシートと呼ぶのは、左右のバランスが取れていることに由来します。

資産 = 負債 + 純資産

貸借対照表では、右側の負債と純資産によってお金を調達した方法を把握でき、それをどのように利用しているのか、左側の資産によって把握できます。

貸借対照表の構成項目

貸借対照表の3つの項目について、それぞれの意味や内訳を紹介します。

• 資産の部
• 負債の部
• 純資産の部

資産の部の構成

資産の部には、会社が保有しているお金や、将来的にお金として活用できるものなどを記載します。資産の部は、さらに流動資産・固定資産・繰延資産の3つの項目に分けられます。

＜流動資産＞

お金や1年以内に換金できる資産を「流動資産」と呼びます。流動資産に該当する勘定科目として、以下をはじめとする例が挙げられます。

現金	金庫やレジなど手元に保管しているお金
普通預金	普通預金口座に預けているお金
当座預金	当座預金口座に預けているお金や小切手など
売掛金	掛け取引（後払い）によって商品やサービスを提供したために、まだ受け取っていないお金
有価証券	国債や社債など、お金に換えられる証券
短期貸付金	1年以内に回収する見込みの貸付金
棚卸資産	倉庫にある商品・製品・原材料など、販売する目的で一時的に保管している資産

＜固定資産＞

1年以上にわたって利用する資産や、現金化に時間がかかる資産を「固定資産」と呼びます。固定資産はさらに以下の3つに細分化されます。

有形固定資産	形のある資産 ・土地・建物・工場などの機械装置・車両運搬具 ・パソコン　など
無形固定資産	形のない資産・ソフトウェア・商標権・特許権　など
投資その他の資産	上記に当てはまらない固定資産・関連会社の株式・投資有価証券・長期貸付金

＜繰延資産＞

開業費や商品開発費などに関しては、支払った費用ではあるものの、その効果が1年以上にわたって発揮されるものと考えます。繰延資産はそのような費用をいったん貯めておき、時間の経過とともに少しずつ計上していくものです。資産の部に該当するものの、お金や機械のような実際に保有している資産とは性質が異なります。

負債の部の構成

負債の部には、借金などこれから支払うべきものを記載します。負債の部は流動負債・固定負債の2つに細分化されます。

＜流動負債＞

1年以内に支払う予定のお金である「流動負債」には、以下の勘定科目が当てはまります。

買掛金	商品や原材料などの仕入れのうち、掛け取引によって提供を受けたために、まだ支払っていないお金
未払金	給与や備品購入などのうちまだ支払っていないお金（買掛金に該当する商品や原材料などの支払いを除く）
短期借入金	1年以内に返済する予定のお金
預り金	従業員や取引先などから預かっているが、将来的に支払わなければいけないお金

＜固定負債＞

1年以上にわたって返済する義務がある負債を「固定負債」と呼びます。長期の借入金や社債などがこれに該当します。

純資産の部の構成

純資産は、以下をはじめとする資産によって成り立ちます。

• 資本金
• 資本剰余金
• 利益剰余金
• 自己株式
• 新株予約権

株主が会社に投じた資本や、会社がこれまでに稼いで蓄積されたお金などが該当します。純資産の部は負債の部と同じく貸借対照表の右側に記載するものですが、負債は将来的に支払う義務があるのに対し、純資産はその義務がありません。

貸借対照表のチェックポイント

貸借対照表は経営状況の改善や投資判断を行う際に役立ちます。チェックしたいポイントについて見てみましょう。

流動比率

流動資産（1年以内に現金化できる資産）と流動負債（1年以内に支払う必要のある負債）の割合を示す比率を「流動比率」と言います。流動比率は、会社が短期的に債務を支払えるかどうかをチェックするために用いられる比率で、以下のように計算します。

流動比率 = 流動資産 ÷ 流動負債 × 100

この数値が高いほど支払える可能性が高く、反対に低ければ資金繰りが難しくなります。例えば、流動比率が200%を超えていれば流動負債に対して流動資産が2倍あるため、問題なく支払える可能性が高いでしょう。100%を下回れば、資金繰りが困難な状況に陥る可能性があります。

当座比率

当座比率とは、流動負債に対する当座資産の割合です。流動比率と同じく、流動負債を返済する能力があるかどうかをチェックするための比率で、以下のように計算します。

当座比率 = 当座資産 ÷ 流動負債 × 100

流動比率は流動資産の金額を使って計算するため、おそらく現金化しないであろう棚卸資産といった資産を含めて計算することになります。そのため、実情よりも会社に有利な数値になる可能性が高いと言えます。

その反面、当座比率は当座預金のみの金額を使って計算するため、支払い能力があるかどうか流動比率よりも厳しくチェックできる特徴があります。

自己資本比率

自己資本比率とは、全ての資本に対する自己資本の割合を示すものであり、以下のように計算します。

自己資本比率 = 自己資本 ÷ 総資本 × 100

自己資金とは、資本金や剰余金など、返済の必要がないお金のことです。自己資本の割合が高いほど、経営状況の安全度が高いと言えるでしょう。

自己資本比率は30％程度以上あることが望ましく、50%程度以上あればかなり良好な経営状況であると判断されます。しかし業種によっても目安が異なるため、同業他社との比較もしくは自社の推移によって判断することが一般的です。

固定比率

固定比率とは、自己資本に対する固定資産の割合であり、固定資産がどのくらい自己資本でまかなわれているかをチェックするために用いられます。

固定比率 = 固定資産 ÷ 自己資本 × 100

固定資産は資産の一種ではありますが、すぐには現金化しないと想定される建物や設備などであることから、固定資産がたくさんあっても支払いに利用できません。固定資産は自己資本の範囲内で購入することが望ましいと考えられています。

したがって、固定比率は100%を超えないのが望ましいでしょう。ただし、設備投資の状況なども数値に影響を与えるため、会社の事情を加味して判断することが重要です。

個人事業主でも貸借賃貸対照表が必要なのか

個人事業主の確定申告は青色申告もしくは白色申告のいずれかの方法で行います。事業所得のある個人事業主が青色申告を選択すると、借方・貸方といった複式簿記のルールに基づいて会計を行うことになります。また、貸借対照表や損益計算書といった青色申告決算書を作成して、確定申告書と一緒に提出する必要があります。

青色申告は最大65万円の青色申告特別控除が利用できるなど、白色申告に比べてさまざまなメリットを受けられます。なお、節税効果の低い10万円の控除でよければ、青色申告であっても複式簿記による会計を行わなくて構いません。

したがって、白色申告の方や、青色申告であっても大きな節税効果を狙わない方に関しては、個人事業主であっても貸借対照表を作成する必要はありません。

参照：No.2072 青色申告特別控除｜国税庁

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まとめ

貸借対照表とは、決算日など一定のタイミングにおける会社の資産・負債・純資産の状態を表した書類です。貸借対照表は会社が決算の際に作成する必要があるほか、青色申告を行う個人事業主も作成しなくてはいけないケースがあります。

貸借対照表を読めるようになると、会社の経営状況を理解するのに役立ちます。自社の状況を把握して経営判断に役立てることはもちろん、競合他社や取引先・投資先などの経営状況をチェックして、今後の動向を検討するのにも役立つでしょう。