売上原価とは？計算式・仕訳・製造原価との違いをわかりやすく解説

meta description: 売上原価とは、その期に売れた商品やサービスにかかった費用です。計算式「期首棚卸高＋当期仕入高−期末棚卸高」、三分法の仕訳、棚卸資産の評価方法、業種別の売上原価率を解説します。

売上原価は、粗利や在庫の見え方、仕訳、販管費との区分を、ひとつながりで理解するための土台になります。売れた分だけを費用にする考え方、基本計算、三分法、棚卸資産の評価方法、業種別の原価率目安を整理します。

売上原価とは「売れた分だけ」にかかった費用

売れ残った商品は在庫として扱う

売上原価とは、その会計期間中に販売した商品やサービスの仕入れ、製造、提供に直接かかった費用です。英語では Cost of Goods Sold、サービス業では Cost of Revenue や Cost of Sales と表現されることもあります。通常は仕入れた分すべてではなく、売れた分に対応する費用だけを損益計算書に計上します。例えば商品を100個仕入れて80個だけ売れた場合、売上原価は80個分です。残った20個分は期末在庫（棚卸資産）として貸借対照表に残ります。

売上総利益との関係

売上総利益は、売上総利益 \= 売上高 − 売上原価で求めます。例えば1,000円で販売した商品の原価が600円であれば、売上総利益は400円です。この400円から広告宣伝費、人件費、家賃、システム費などをまかなうため、売上原価がずれると利益の見え方も変わります。

損益計算書における位置づけ

売上原価は、損益計算書で売上高のすぐ下に置かれる費用です。売上原価がずれると、売上総利益、営業利益、経常利益、税引前当期純利益、当期純利益まで連動してずれるのが通常です。

利益の種類	計算の流れ	位置づけ
—	—	—
売上総利益	売上高 − 売上原価	商品やサービスそのものの利益を示します
営業利益	売上総利益 − 販管費	本業のもうけを示します
経常利益	営業利益 + 営業外収益 − 営業外費用	通常の事業活動全体の利益を示します
税引前当期純利益	経常利益 + 特別利益 − 特別損失	税金を差し引く前の利益を示します
当期純利益	税引前当期純利益 − 法人税等	最終的に残る利益を示します

費用収益対応の原則で考える

売れた分だけを費用にする考え方は、会計上の費用収益対応の原則と関係します。企業会計原則では、費用と収益を対応させて損益計算書に表示する考え方が示されています。期末に残った商品は、当期の売上にまだ対応していないため、通常は費用ではなく在庫です。出典：企業会計原則

売上原価の計算方法と具体例

基本公式

売上原価の基本公式は、売上原価 \= 期首商品棚卸高 + 当期商品仕入高 − 期末商品棚卸高です。期首在庫と当期仕入を合わせ、期末に売れ残った在庫を差し引くと、当期に売れた分の原価が求められます。製造業では製造原価や製品在庫の動きが関係しますが、売れ残ったものを在庫に残し、売れた分を費用にする考え方は同じです。

3つの構成要素を分解する

構成要素	内容	実務で確認する資料
—	—	—
期首商品棚卸高	会計期間のはじめに残っていた商品の金額です	前期の決算書、棚卸表
当期商品仕入高	当期に仕入れた商品の金額です	請求書、納品書、仕入帳
期末商品棚卸高	会計期間の終わりに残っている商品の金額です	実地棚卸表、在庫管理表

当期商品仕入高には、商品の購入代金のほか、仕入れに直接かかる運賃、関税、引取費用などを含める場合があります。含める範囲は会計方針や実務処理により変わるため、毎期同じ基準で処理します。

具体例

期首商品棚卸高が100万円、当期商品仕入高が500万円、期末商品棚卸高が200万円なら、100万円 + 500万円 − 200万円 \= 400万円です。売上高が700万円であれば、売上総利益は700万円 − 400万円 \= 300万円です。期末在庫が200万円ではなく150万円だった場合、売上原価は450万円になり、売上総利益は250万円になります。期末在庫の差額50万円が利益に影響します。

実地棚卸をしないと金額は確定しない

売上原価の計算では、期末在庫は実地棚卸を行わないと確定しません。倉庫、店舗、委託先、預け在庫、未検収品などを確認し、帳簿数量と実際数量を合わせます。棚卸表には、保管場所、商品コード、数量、単価、担当者を記録します。

三分法と決算整理仕訳

三分法で使う3つの勘定科目

商品の売買を記録する代表的な方法に三分法があります。三分法では、商品売買を仕入、売上、繰越商品の3つの勘定科目で処理します。期中は仕入と売上を別々に記録し、決算時に期首商品棚卸高と期末商品棚卸高を整理して、当期の売上原価を計算します。

期中の仕訳

期中に商品300万円を掛けで仕入れた場合は、借方に仕入300万円、貸方に買掛金300万円を記録します。その後、商品を700万円で掛け販売した場合は、借方に売掛金700万円、貸方に売上700万円を記録します。三分法では、この販売時点では売上原価を直接仕訳しません。

取引	借方	貸方
—	—	—
商品を掛けで仕入れた	仕入 300万円	買掛金 300万円
商品を掛けで販売した	売掛金 700万円	売上 700万円

期中仕訳だけでは、売れた商品の原価はまだ確定していません。決算時に、期首在庫を仕入に振り替え、期末在庫を繰越商品として残します。

決算整理仕訳

三分法の決算整理仕訳は、語呂合わせで「しいくり・くりしい」と覚えられます。期首商品棚卸高を仕入に振り替える仕訳が「仕入 / 繰越商品」、期末商品棚卸高を翌期へ繰り越す仕訳が「繰越商品 / 仕入」です。期首100万円、当期仕入500万円、期末200万円なら、仕入勘定は100万円 + 500万円 − 200万円 \= 400万円になります。

決算整理	借方	貸方	意味
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しいくり	仕入 100万円	繰越商品 100万円	期首在庫を当期の売上原価計算に入れます
くりしい	繰越商品 200万円	仕入 200万円	期末在庫を翌期の資産として残します

この仕訳は、売れ残った商品を費用から除く処理です。期末棚卸高が増えると売上原価は小さくなり、減ると大きくなります。その他の方法

方法	主な勘定科目	原価を把握するタイミング	向いている事業
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三分法	仕入、売上、繰越商品	決算整理時に把握します	一般的な小売、卸売
売上原価対立法	商品、売上、売上原価	販売時に把握します	在庫管理を細かく行う事業
分記法	商品、商品売買益	販売時に利益を分けて把握します	取引数が少ない事業
総記法	商品	決算時に利益を整理します	実務では限定的です

どの方法でも、売上と原価を対応させる目的は同じです。会計上は三分法を使い、管理会計では商品別、案件別、店舗別に原価を集計することもあります。

期末在庫の評価方法で利益は変わる

評価方法が利益に影響する理由

期末在庫は数量だけでなく、いくらで評価するかも決めます。同じ商品でも仕入単価が時期で変わる場合、どの単価を期末在庫に残すかによって、売上原価と利益が変わります。棚卸資産の評価方法は原則として継続して使い、変更時は税理士や会計担当者と確認します。

主な評価方法

評価方法	考え方	向いているもの
—	—	—
個別法	個々の商品ごとの取得原価で評価します	不動産、宝石、高額品
先入先出法	古く仕入れたものから先に出たと考えます	回転の速い商品
総平均法	一定期間の平均単価で評価します	同種の商品を大量に扱う事業
移動平均法	仕入のたびに平均単価を更新します	在庫管理を細かく行う事業
最終仕入原価法	期末に近い最後の仕入単価で評価します	小規模な商品販売
売価還元法	売価に原価率をかけて評価します	取扱品目が多い小売業

企業会計基準第9号では、棚卸資産の評価方法として個別法、先入先出法、平均原価法、売価還元法などが示されています。税務上は国税庁の案内で、原価法として個別法、先入先出法、総平均法、移動平均法、最終仕入原価法、売価還元法などが整理されています。出典：企業会計基準第9号、国税庁 棚卸資産の評価の方法

届出をしない場合の法定評価方法

法人が棚卸資産の評価方法を選ぶ場合、原則として所定の期限までに税務署へ届出を行います。届出をしない場合は、税務上の法定評価方法として、最終仕入原価法による原価法が適用される扱いです。中小企業で最終仕入原価法を見かけることが多いのは、この扱いと実務の簡便さが関係します。ただし、仕入価格の変動が大きい商品では、実際の利益感覚とずれる場合があります。出典：国税庁 棚卸資産の評価方法の届出

低価法を使う場合の考え方

低価法は、取得原価より期末時価が下がった場合に、低いほうの価額で棚卸資産を評価する考え方です。企業会計基準第9号では、通常の販売目的で保有する棚卸資産について、正味売却価額が取得原価より下落している場合には、その差額を当期の費用として処理する扱いが示されています。

注意したいのは、商品評価損や棚卸減耗損を無条件に売上原価と決めつけないことです。収益性の低下による簿価切下額は通常は売上原価になりますが、製造に関連し不可避的に発生するときは製造原価、臨時の事象に起因し多額であるときは特別損失に計上する扱いがあります。出典：企業会計基準第9号

混同しやすい費用の違い

仕入との違い

仕入は、当期に購入した商品や材料の総額です。売上原価は、そのうち実際に売れた分に対応する費用です。例えば500万円を仕入れて、期末に200万円分が残っていれば、売上原価は仕入500万円から期末在庫200万円を差し引く方向で計算されます。

製造原価との違い

製造原価は、製品を作るまでにかかった材料費、労務費、経費の合計です。完成時点では製品在庫として資産に残り、販売されたときに、販売分に対応する製造原価が売上原価になります。原価計算基準では、原価要素を材料費、労務費、経費に分類する考え方が示されています。出典：原価計算基準

販管費との違い

販管費は、販売活動や会社全体の管理にかかる費用です。営業担当者の給与、広告宣伝費、本社家賃、管理部門の人件費などが代表例です。売上原価は商品やサービスに直接結びつく費用、販管費は販売、管理、運営のための費用です。

項目	主な内容	費用になるタイミング	例
—	—	—	—
売上原価	売れた商品やサービスに直接対応する費用	売上に対応して計上します	販売した商品の仕入原価
製造原価	製品を作るための費用	完成後はいったん在庫になります	材料費、工場労務費、工場経費
販管費	販売や管理にかかる費用	発生期間の費用にします	広告費、営業給与、本社家賃
仕入	商品や材料を買った金額	売れた分が原価になります	商品購入代金、仕入付随費用

業種別にみる原価の中身

小売業・卸売業

小売業や卸売業では、商品の仕入原価が中心です。仕入代金のほか、商品を仕入れるために直接かかる運賃、関税、荷役費などを含める場合があります。販売スタッフ、バイヤー、経理担当者の人件費は、通常は販管費に分類されます。

棚卸減耗損や商品評価損は、実務上売上原価に含めることがありますが、無条件にそうなるわけではありません。企業会計基準第9号では、収益性の低下による簿価切下額は通常売上原価としつつ、製造に関連して不可避的に発生する場合は製造原価、臨時の事象に起因し多額の場合は特別損失という分岐が示されています。

製造業

製造業では、販売した製品に対応する製造原価が売上原価になります。製造原価の3要素は、材料費、労務費、経費です。原材料や部品の購入費、工場の生産ラインで働く従業員の賃金、工場の水道光熱費や減価償却費などを集計します。完成した製品は製品在庫として資産に残り、販売された時点で売上原価になります。

飲食業

飲食業では、食材費や飲料仕入費が原価の中心です。調理スタッフの人件費は、財務会計と管理会計を分けて考えます。決算書上は販管費として処理されることも多い一方、社内管理ではFLコストとして、食材費と人件費を合わせて店舗採算を見ることがあります。セントラルキッチンや食品製造に近い工程では、直接かかる労務費や経費を原価として集計することがあります。

サービス業・IT業

サービス業やIT業でも、売上に直接紐づく外注費、業務委託費、クラウド利用料、案件専用ツール費などは、原価性があれば売上原価に含めることがあります。自社の従業員の人件費も、一律に販管費と決めるのではなく、役務提供に直接関わるか、案件やサービスに対応づけられるかで判断します。

業種	含める費用の例	含めない費用の例
—	—	—
小売業・卸売業	商品仕入原価、仕入付随費用	店舗販売員の給与、本社家賃
製造業	材料費、工場労務費、工場経費	営業部門の給与、広告費
飲食業	食材費、飲料仕入費	ホール人件費、店舗管理部門の費用
サービス業・IT業	案件外注費、直接対応する労務費	採用費、全社管理部門の費用

政府統計でみる業種別の原価率目安

原価率の計算式と見方

売上原価率は、売上高に対して売上原価が占める割合です。計算式は、売上原価率(%) \= 売上原価 ÷ 売上高 × 100です。売上総利益率は、売上総利益 ÷ 売上高 × 100で求めます。売上原価率と売上総利益率を足すと、基本的には100%になります。原価率が低いほど、売上1円あたりの粗利は大きくなりますが、サービス業のように人件費が販管費に多く入る業種では、販管費まで含めた営業利益で見ます。

中小企業実態基本調査の目安

次の表は、e-Statで公開されている中小企業実態基本調査の令和7年確報、令和6年度決算実績、法人企業、産業中分類別表から、売上原価 ÷ 売上高 × 100で算出したものです。対象は中小企業の法人企業であり、大企業や個人企業は母集団に含まれません。自社比較では、同じ業種でも事業モデルの違いを考慮してください。

業種	売上高 百万円	売上原価 百万円	売上原価率	売上総利益率
—	—:	—:	—:	—:
卸売業	202,408,481	173,163,020	85.6%	14.4%
小売業	76,264,548	53,754,438	70.5%	29.5%
製造業	137,710,330	108,871,732	79.1%	20.9%
宿泊業・飲食サービス業	12,879,065	4,380,970	34.0%	66.0%
情報通信業	15,886,964	8,759,215	55.1%	44.9%
建設業	87,262,832	65,401,087	74.9%	25.1%
サービス業（他に分類されないもの）	24,348,784	13,827,893	56.8%	43.2%

出典：e-Stat 中小企業実態基本調査 令和7年確報、中小企業庁 中小企業実態基本調査

高い・低いときに確認すべきこと

原価率が業種目安より高い場合は、仕入単価の上昇、値引き販売の増加、棚卸ロス、外注費の増加、原価に含める範囲の変化を確認します。低すぎる場合は、仕入計上漏れ、期末在庫の過大計上、販管費への振替が起きていないかを見ます。

金額が合わない・ズレる3つの原因

請求書の受領漏れによる仕入計上漏れ

商品や材料を受け取っているのに請求書処理が遅れると、当期の仕入が少なくなり、売上原価が過少に計算され、利益が実態より大きく見える場合があります。月末や決算前は、納品書、発注書、請求書、検収記録を照合し、未処理の請求書を確認します。

実地棚卸の数え漏れ・預け在庫の計上漏れ

期末在庫の数え漏れも、売上原価のズレにつながります。店舗や倉庫にある在庫だけでなく、外部倉庫、委託販売先、加工業者への預け在庫、移動中の商品なども確認対象です。計上すべき在庫が漏れると、期末棚卸高が少なくなり、売上原価が過大になる可能性があります。棚卸表には、保管場所、商品コード、数量、単価、評価方法、担当者を記録します。

販管費との区分がぶれている

同じ費用でも、売上原価に入れるのか販管費に入れるのかが毎期変わると、原価率の比較ができません。外注費、物流費、クラウド利用料、人件費は、事業内容によって原価性がある場合と販管費になる場合があります。区分に迷う費用は、売上や案件に直接紐づくか、製造や役務提供に必要か、販売や管理のための費用かで分けます。

利益改善につなげる確認項目

仕入・外注の見直しと在庫ロスの削減

利益を改善するには、原価の内訳を分けます。小売業なら仕入単価、返品、値引き、廃棄、棚卸差異、製造業なら材料ロス、歩留まり、外注加工費、工場経費、サービス業なら案件別の外注費や直接労務費を見ます。仕入先との条件交渉、発注ロットの見直し、在庫回転期間の短縮、廃棄の原因分析などを検討します。

価格設定と損益分岐点への応用

原価を把握すると、販売価格の下限を考えやすくなります。売上原価を下回る価格で売ると、売上を増やしても粗利が残りません。販管費まで含めた採算を見るには、売上原価、販管費、販売数量を使い、どれくらい売れば赤字を避けられるかを確認します。商品別や案件別に粗利を並べると、値上げが必要な商品、販売を強化すべき商品、見直すべき外注条件が見えます。

よくある質問

計算式は？

基本の計算式は、売上原価 \= 期首商品棚卸高 + 当期商品仕入高 − 期末商品棚卸高です。期首在庫と当期仕入を足し、期末在庫を差し引くことで、当期に売れた分の原価を求めます。製造業では、製品在庫や製造原価の流れも確認します。

人件費は含めますか？

人件費を含めるかどうかは、業種と原価性で判断します。製造業の工場労務費のように製造に直接関わるものは原価に含めることがあります。小売店の販売スタッフや本社管理部門の給与は、通常は販管費です。サービス業でも、一律に販管費とせず、役務提供に直接紐づくかを確認します。

サービス業にもありますか？

サービス業にも売上原価はあります。外注費、業務委託費、案件に直接使うシステム利用料、直接対応する労務費などが候補です。ただし、会計処理上の区分と社内管理上の区分が異なる場合があります。

仕入とは何が違いますか？

仕入は、商品や材料を買った金額です。売上原価は、そのうち当期に売れた分に対応する費用です。仕入れた商品が期末に残っていれば、その分は通常、在庫として資産に残ります。

在庫が増えるとどうなりますか？

期末在庫が増えると、計算式上は売上原価が小さくなり、売上総利益は大きくなります。ただし、現金が商品に変わって残っている状態でもあるため、在庫金額と現金残高を合わせて確認します。

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まとめ

要点の再確認

売上原価は、売れた商品やサービスに直接対応する費用です。基本式は、期首商品棚卸高 + 当期商品仕入高 − 期末商品棚卸高です。売上総利益は売上高 − 売上原価で求めるため、棚卸や仕入計上がずれると、その後の利益もずれる可能性があります。実務では、三分法の決算整理仕訳、棚卸資産の評価方法、製造原価や販管費との区分、業種別の原価率をあわせて確認します。サービス業の人件費は原価性で判断し、商品評価損や棚卸減耗損も会計基準に沿って扱います。基礎知識を広く確認したい場合は、会計の基礎知識も参考にしてください。